少しだけ組織の採用力ということについて考えてみたので、ブログに書いてみる。

我々が戦っている土俵であるIT・インターネットの業界では、随分と前からグローバルな競争が始まっており、嫌が応無しにも競合は世界の企業になりつつある。

ミクシィの競合がFacebookであったり、弊社の運営するJobShareの競合がLinkedInだったり、それ以外にも楽天のライバルがAmazonだったり、その事例は数知れず、である。

そんな中で多くの日本企業が技術者採用や幹部採用において苦戦を強いられている。
特に技術者という点においては、人材ビジネスを生業としている弊社でさえも苦労が耐えない。

一方で少しだけ視点を広げると世界には驚くほど優秀な人材がわんさか存在する。
最近ベトナム関連の事業を少しだけ手がけているが、そう感じざるを得ない。

ただ日本企業の多くは、入社に際して日本語が必須条件となっている。
それによって世界中の優秀な人材が採用対象ではなくなってしまっている。

世界という視点で見たときに日本語ができる人材というのは実は極めてニッチである。
英語ができる人材という要件に変更した途端に何十倍も存在する。

先日も弊社の取引先数十社にアンケートの協力を頂いたところ、外国人の採用については興味が高いことがわかった。しかし日本語でのコミュニケーションが必須の企業が90%を占める結果であった。

外国人×技術力×日本語力

となるともはやニッチ過ぎてしまい、採用マーケットとしては日本だけでやっているのと何ら変わらない。一方で英語でもOKとした時点で世界中の優秀な人材が採用対象に変わる。


私の従弟はフランス系の製薬会社に務めているが、ドイツ人が社長で中国人の上司もいるという。当然社内のコミュニケーションは英語が公用語となっているという。

日本の会社では楽天やソフトバンク、ユニクロなどが少しづつ英語公用語化を意識してきているようだが、私自身は英語公用語化は長期的に見て、大いなるメリットがあると思っている。

5年という時間軸のみで見ればロスの方が大きいかもしれない。
しかし10年、20年という時間軸で会社の成長を捉えたとき、恐らくこのままでは日本はグローバルでは勝っていけないのではないかと思う。

競合は世界中から優秀な人材を採用しているグローバル企業で、自分達は日本語ができる社員だけで構成された企業(グローバル企業とは呼びづらい)だとすれば、どちらが強いと感じるだろうか。

改めて英語が世界においてビジネスの公用語となったことを認め、まだまだ未来のある20代、30代は今から本気で英語を学ぶべきだと思う。そして会社もできうることなら社内の公用語を少しづつ英語に対応していくことで、近い将来の採用力やグローバル競争力が大きく変わっていくだろう。

弊社でも未熟ながら英語公用語化に向けて一歩づつ動き出している。
まだまだ日本での事業推進が最優先ではありつつも、経営者として常に先を見据えていくことも大事だと感じるし、恐らく早期に実現できれば圧倒的な採用優位性を築けると思っている。

ハーバードのMBAを持つ私の親友が弊社社員の効率的かつ効果的な英語力向上をサポートしてくれており、自分達でやるのとは大違いな本質的なビジネス英語が少しづつ身に付いてきていると感じる。

※もし他社さんでも社内英語研修などに興味があれば、個別に連絡頂ければ紹介します。

何にせよ世界は一つというキーワードを元に、日本を代表して世界で活躍する会社になるためにも、早期に英語を社内公用語化し、多国籍な組織を築いていくことが競争力の維持につながると感じる。

グローバリゼーションの進行が早いIT・インターネットの世界では、近い将来英語でビジネスができないということは、15年前にパソコンが使えなかった人と同じような存在になってしまうのではないだろうか。

自分自身がまだまだろくに英語もできないのに偉そうなことは言えないが、自分への戒めも含め、いよいよ英語力向上は待ったなしである。